不幸の神様は生贄を所望

何回もお願いしていますが、このブログは眉に唾をつけて読んでください。
私は、極度の悲観論者ですから、最悪なことしか書きません。

新型コロナは、この２カ月で、何度もフェーズを更新し、この先も、変化し続けていくことになります。文字通りのパンデミックです。
WHOは、対策を怠れば、ペスト級の４０００万人の死者が出ると警告しています。対策をしても、世界で数百万人の死者が出ると言っていますが、その根拠は不明です。いつも、最悪の想定をしている私が言ってはいけないのかもしれませんが、４０００万人は、どうなのでしょう。世界には、中国とWHOがパンデミックを作り出したと批判する人もいます。それなのに、４０００万人という脅しは、いかがなものかという意味です。確かに、薬やワクチンが無いという条件ではペストが流行した時と同じですから、新型コロナはペスト級の疫病ということで筋は通りますが、どこか違和感があります。
４０００万人は別にして、この先、充分な医療体制のないアジア、アフリカ、南米の感染が猛威を振るえば、数百万人の死者の可能性は否定できません。それでも、アジア、アフリカ、南米で数百万人の死者が出ても、出なくても、先進国への経済的及び心理的なダメージは大きく、世界の構造が変わる可能性はあります。歴史的に見ても、ウイルスは人間社会を変化させてきました。今回のパンデミックが終息した時も、これまでの世界構造に戻るとは限りません。新しい人間社会を作るのは、活力のある人達だと思いますが、日本がついていけるかどうか心配です。
新型コロナの力は、未知のウイルスであるという武器で、人間に恐怖心を与えたことだと思います。この恐怖心は、感染症という病気以上に人間にダメージを与えます。
この恐怖心が何を生み出すのか。
経済的な損失です。
ですから、この先は、経済損失が人間を痛めつけることになります。
今は、感染防止が優先されていますが、パンデミックが終了して、現実に戻った時の経済損失に、多くの方が呆然とすることになると思います。
実際には、新型コロナの犠牲者よりも、経済的死亡者のほうが、はるかに多くなるのではないでしょうか。もちろん、経済損失による死者が多くなるという意味ではありません。死者の数で競う必要もありません。
感染症の対策は、人間の行動を制限することです。中国もやりましたし、イタリアでもやってますし、規模は小さいですが、日本でもやっています。
ところが、経済活動は、人間が動くことで生まれるのです。
ある専門家は、東京を封鎖すれば、１カ月に５兆円の経済損失が出ると言っています。
先日、専門家会議の会見で、新型コロナの流行は長期戦になると発表されました。最悪の場合は、来年まで尾を引く可能性があると表明しましたが、専門家の中には２年程度継続すると言う人もいます。
新型コロナの武器は、恐怖心です。恐怖心に感染した人間は、当然のことですが、無駄な出費を控えます。これは、個人消費が落ちるということです。
そんなご時世に、物が売れないのですから、設備投資をする企業はありませんので、設備投資も落ちます。
この個人消費と設備投資はGDPの約7割を占めますので、大手のシンクタンクの予測でも、長引けば、－６%になるという数字を出しています。－６%より悪化する可能性も否定していません。私は、勝手に、今年のGDPは－８%、最悪－25%と予測しています。
GDPが－8％というマクロの数字を出されても、実感は湧かないと思います。
私達の身近ではどんなことが起きるのでしょう。
倒産・廃業と失業者の増加です。
今、アメリカで感染爆発が始まっていますが、１週間で失業者が３００万人増えたそうです。アメリカと日本では労働環境が違いますので、比較は難しいと思いますが、日本が無傷で終わるとは思えません。
コロナ倒産は、まだ、十数件だけのようですが、数カ月の間に倒産件数は増えるものと思います。１年後には、もっと増えます。経営者も従業員も職を失います。
自粛要請による影響は、今後も広がっていくと思います。
それだけではありません。
サプライチェーンの崩壊は、経済を殺します。
中国だけではなく、東南アジア諸国も感染拡大の影響が出ていますので、そこでもサプライチェーンは切れています。
そもそも、先行き不安がある時には購買意欲が落ちます。
その上に、行動制限をするのですから、経済が痛むのは避けられません。
インバウンドに頼っていたデパートが軒並み大幅に売り上げを落としています。影響を受けている産業も広がっています。もう、観光業を何とかすれば済むという状況ではありません。多くの企業が業績の下方修正をしていて、赤字決算が増えている状況です。
小規模企業、零細企業、個人商店が、先に倒産し始めますが、時間が経過すれば、大規模、中規模の企業でも倒産する可能性はあります。
企業が倒産するということは、経営者、正社員、非正規、パートを問わず、職を失う人がいるということです。職を失うということは、購買力を失うということですから、経済は更に縮小することになります。
大量倒産、大量失業状態になれば、悪循環が生まれ、更に、経済を縮小させます。
国民の皆さんは、国に「何とかしろ」と言うでしょうが、国に、国民の生活を長期間保障する力はありません。
忘れてはならないのは、以前から指摘している地方銀行や信用金庫のような中小金融機関の破綻です。どこも、限界ギリギリで経営しています。企業倒産が増えるということは、金融機関の不良債権が増えるということです。しかも、どの金融機関もリスクの高い海外投資をやっています。パンデミックですから、世界的な金融不安が債券市場を混乱させる可能性は高いと思います。簡単に巨額の不良債権を抱えることになるかもしれません。そうなると、1つや2つの金融機関の破綻では済みません。まとめて中小金融機関が破綻した時のインパクトは相当なものになります。コロナどころの話ではありません。
政府は、経済対策として、中小企業向けに融資制度を作りました。
無担保・無利子の融資ですが、補助金ではありません。
返済は５年後から始まるとしても、返済はしなければなりません。無借金で経営している会社は別にして、現在ある借入金の返済はしなければなりません。もしも、売り上げがなければ、返済の原資は無く、政府の融資は、従業員の給料に充てられるのではなく、既存の借入金の返済に充てられます。売り上げの回復が遅れれば、もう打つ手はありません。仮に売り上げが回復したとしても、借入金が増えているのですから、損益分岐点は悪化します。空白期間が長引けば長引くほど傷は大きくなります。耐えられない企業が出るのは自然の摂理のようなものです。
経営環境は刻々と変化します。特に、コロナの後は構造的な変化が起きると思います。まとめて企業倒産が出るよりは、企業倒産を先送りすることも必要な場合がありますので、政府の融資制度が役に立たないと言うつもりはありません。しかし、今回のように、急激に売り上げが減り、しかも、長期化した場合には、先送りも難しくなります。
結果的に不況を長引かせることになれば、別の負の側面が経済の足を引っ張ります。経済が瀕死の状態になることは、絶対に避けなければなりませんが、簡単なことではありません。
原因はウイルスなのですから、治療薬とワクチンが出来るまで、このコロナショックが収まらないとすると、経済的なダメージは計り知れません。特に、貧困国や日本のような衰退国にとっては、致命傷になる可能性もあります。


さて、ここからは、無茶な提案です。
いつも、無茶な提案ばかりしていますが、今回の提案は、もう、ブラックジョークの領域に入っているかもしれません。
不快な話がお嫌いな方は、ここでページを閉じてください。

読んでも、大丈夫ですか。
では、先ず、提案の前提を書きます。
日本のような衰退国には、衰退国の対応が必要だと思います。
国は、国民の生命と財産を守らなければならない、という原則は不動です。
ただ、国が国民生活を守らないこと、現に守っていないこと、は明らかですから、どこかで現実と妥協する必要があります。それは、犠牲者(生贄)が必要とされているという現実があるということです。私達は、生贄を差し出さねばなりません。
さあ、誰を生贄にしましょう。
私の提案は、老人を生贄にしましょう、という提案です。
平時であっても、私は、高齢者安楽死法案が必要だと書いていますので、非常時では、高齢者を見殺しにするという案を考えてみました。
特に、この新型コロナの場合、年齢が高いほど致死率が高くなりますので、もしも、老人を見殺しにすることを容認するのであれば、新型コロナ対策はしない、という選択肢が生まれます。
幸か不幸か、今、この国の課題は、高齢者の増加です。そこで、感染症を防ぐのではなく、ウイルスに老人撲滅の役割を持ってもらうという選択肢です。
まさに、渡りに船です。
人命を軽視する卑劣漢と呼ばれるのでしょうが、背に腹は代えられません。
上に書いたように、新型コロナ対策をとれば、行動制限を主体としますので「ヒト・モノ・カネ」の動きが止まり、経済が止まります。その経済崩壊による副作用のほうが、はるかに大きくなることが予測できますので、ここは、思い切って、新型コロナは無視してみましょうという提案です。識者の中には「経済と防疫のバランスが大事だ」と言う人がいますが、言葉では何とでも言えますが、そんな都合の良いことは実現しません。いや、二兎を追って、全てを失う可能性だってあります。
これは、老人の命よりも、経済を優先しましょう、という対策です。
実際に、医療崩壊が起きているイタリアでは、老人の治療は止めようという空気がありますので、いざとなれば、それほど非現実的な対応ではないと思います。犠牲者を出し、その上に、経済を破壊する結果になるのであれば、どちらかを救うほうが国民の利益になります。
大変申し訳ありませんが、老人の皆さんは「運が悪かった」ということで許してください。
インバウンド需要に頼っていた企業は、何とか生き延びてください。それ以外の皆さんは、新型コロナを無視して、従来通りの生活を、従来通りの経済活動をしてください。
死者が増えることになりますが、皆さんで、老人の冥福を祈ってください。
老人の皆さんは、これも寿命だと思ってください。
高齢者が数百万人死んでくれれば、社会保障費財源は随分助かります。いや、数千万人の老人が、いやいや、ほとんどの老人がコロナで死んでくれれば、日本は再生できるかもしれません。生贄という観点からは、若い命が望ましいのでしょうが、ここは、数で何とか我慢して欲しいと思います。
そのためには、政府が老人を説得しなければなりませんし、生き残った皆さんは、死んだ老人のためにも、頑張ってもらわなければなりません。
私は、正真正銘の老人です。もしも、国民の皆さんが目を醒ましてくれるのであれば、見殺しにされたとしても、文句は言いません。多くの老人の死が、この国を救うことになれば、国民の皆さんは、この国の現状に気付いてくれるかもしれません。
こんな発言は、あってはならない発言ですが、国にとって最も望ましい形を考えれば、これが最善の方法なのかもしれません。とても、悲しいことですが、これがこの国の置かれた現実なのだと思います。
もちろん、こんな乱暴な提案が実現することはありません。その代わりに、経済的な打撃は覚悟しなければなりません。きっと、その打撃の大きさは、尋常ではなく、衰退している国力を更に衰退させ、劇的崩壊の時期を早めることになります。
もっとも、こんな無茶をやっても、死者が100万人になることはないかもしれません。老人を皆殺しには出来ませんので、良案とは言えませんが、経済崩壊をほんの少しだけ先送りすることは可能です。とは言っても、先送りに過ぎませんので、余り意味は無いと思います。ただ、新型コロナを放置して、１００万人の老人が死んだとしても、国が崩壊することはありませんが、経済崩壊は国を崩壊させます。
この国は、新型コロナよりも国力衰退のほうが、はるかに、比較にならないほど、問題が大きいと思います。
政府は、全力で、新型コロナ対策に奔走しています。
しかし、全力投入するのは、国力衰退のほうだと思うのです。
老人を見殺しにしなければならないほど、この国は痛んでいます。


2020-04-01